デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴い、企業のIT環境は大きく変化しています。クラウドサービスの普及により、従来の「社内」と「社外」の境界は曖昧になり、守るべき情報資産も社内にとどまらず、クラウド上に分散するようになりました。

このような状況下で、従来の境界防御を中心としたセキュリティ対策は限界を迎えています。そこで注目を集めているのが、「ゼロトラスト」という新しいセキュリティモデルです。

ゼロトラストは、「何も信用しない」という前提に立ち、すべてのアクセスを常に検証するという考え方です。社内からのアクセスであっても、デバイスやユーザーの信頼性を確認し、必要最小限の権限のみを付与します。不正アクセスが発生した場合でも、被害を最小限に抑えられます。

ゼロトラストセキュリティは「すべてのアクセスに疑いを持つ」という考え方に基づいています。従来のセキュリティアプローチが「外部は危険、内部は安全」と境界線を引くのに対し、ゼロトラストは内外を問わず全てのアクセスを潜在的なリスクと見なします。

仕組みによってすべてのアクセスを厳しく検査し、脅威ではないことを確認したアクセスのみを許可するのが、ゼロトラストセキュリティです。これにより、情報漏洩やデータの不正改ざんといったセキュリティリスクからシステムを保護します。

具体的には、社内システムへのアクセスが試みられるたびに、その端末がウイルスに感染していないか、また、その端末が企業のシステムに登録されたものであるかを確認します。

端末やネットワークの起源に対して常に警戒を怠らず、厳格なセキュリティチェックをおこない、高いレベルのセキュリティ保護を実現しているのです。

従来のセキュリティアでは、ネットワークを内側と外側に分け、内側を「信用できる」とし、外側を「信用できない」と見なす「境界型セキュリティ」が採用されていました。

従来のセキュリティによる仕組みは、ファイアウォールなどのセキュリティ機器を境界線上に配置し、社外からの不正アクセスから内部のデータ資産を守ることに重点を置いています。

しかしテレワークやクラウドサービスの拡大、モバイル機器の普及により、データが外側にも存在する現状では、境界線はますます曖昧になり、従来のセキュリティモデルは時代遅れとなってきました。

対して、ゼロトラストネットワークの仕組みでは、内外の区別なく全ての通信を信用できないものとみなし、より厳格なセキュリティ対策を施します。

ゼロトラストでは、単なるユーザーIDやパスワードの確認を超えて、使用中のネットワークの安全性、デバイスが許可されたものかどうかを検証します。

さらに、仕組みによってデバイスのマルウェア感染の有無、安全対策の施されているかどうか、実際にアクセスしているのがユーザー本人か、使用しているアプリケーションの脆弱性、不審な操作がないかどうかなど、さまざまな要素を綿密に検証しているのが特徴です。

徹底した認証と監視を通じて、ゼロトラストはすべての通信の安全性を確保することを目指しています。

SASE（Secure Access Service Edge）は、2019年にガートナー社が提唱した、セキュリティとネットワークを融合させた新しい概念です。従来、別々に管理・運用されていたセキュリティ機能とネットワーク機能をクラウド上で統合し、包括的な保護を提供します。

SASEは、ゼロトラストの原則に基づき、ユーザーやデバイスがどこからアクセスしても、常に安全かつ最適な接続を保証します。具体的には、Webフィルタリング、CASB、ファイアウォール、SD-WANなどの機能を統合し、単一のプラットフォームで提供するものです。

なぜゼロトラストの導入が必要なのでしょうか。導入される要因について解説します。

クラウドサービスの普及により、企業のIT環境は大きく変化しています。かつては社内のデータセンターに保管されていた情報資産が、今ではクラウド上に置かれることが当たり前になりました。

この変化は、セキュリティ対策にも大きな影響を与えています。従来のセキュリティ対策は、社内ネットワークを保護することを前提としていました。しかし、クラウドサービスの利用が拡大するにつれ、社内と社外の境界が曖昧になり、従来の対策では不十分になってきました。

例えば、VPN（仮想プライベートネットワーク）は、社外から安全に社内ネットワークにアクセスするための技術として広く利用されてきましたが、クラウドサービスを利用する場合、VPNだけでは十分なセキュリティを確保できません。

クラウド上のデータやアプリケーションにアクセスする際には、VPNに加えて、クラウドサービス独自のセキュリティ対策も必要になります。

2020年の新型コロナウイルス感染拡大は、世の中の働き方を大きく変えました。リモートワークが急速に普及し、企業の情報資産は社内ネットワークからクラウドへと移行しました。

このような変化は、セキュリティ対策にも大きな影響を与えています。従来の境界防御型セキュリティは、社内ネットワーク保護を前提としていましたが、クラウドサービスの利用が拡大し、従業員がさまざまなデバイスからアクセスするようになった今、その前提は崩れつつあります。

例えば、リモートワークでは、従業員が自宅やカフェなど、セキュリティ対策が十分でない環境から会社のデータにアクセスするケースです。また、私物のスマートフォンやタブレットなど、企業が管理していないデバイスが使われることも増えています。

このような状況下では、従来の境界防御型セキュリティだけでは、十分な保護を提供できません。ゼロトラストは、すべてのアクセスを疑いの目で見て、常に厳格な認証と検証をおこなうため、場所やデバイスを問わず、安全なアクセスを確保できます。

企業における情報漏洩リスクは、内部不正の増加とIT環境の変化によって深刻化しています。

従来のオフィス中心の働き方では、固定されたデスクトップPCが主流でしたが、ノートPCやスマートデバイスの普及により、データを持ち運ぶ機会が増えました。これにより、デバイスの紛失や盗難、悪意ある持ち出しによる情報漏洩のリスクが高まっています。

また、セキュリティ意識の低い従業員による不注意な情報共有も問題です。パスワードの安易な管理や、フィッシング詐欺への引っかかりなど、人的要因による情報漏洩も後を絶ちません。

このような状況下では、「パスワードだけで安全」という考えや、「会社支給のPCは安全」という前提は通用しません。多要素認証やアクセス制御など、より厳格なセキュリティ対策が不可欠です。

ゼロトラストには7つの要件が定められており、7つすべて満たすことによって、IT業界ではゼロトラストネットワークを実現できると考えられています。ゼロトラストの7つの要件について、わかりやすく解説します。 

企業が直面するサイバー脅威から情報資産を守るためには、社員一人ひとりのセキュリティ意識を高めることが不可欠です。

特に、社員がシステムやデータにアクセスする際の認証方法は、セキュリティ対策の要となります。定期的なパスワード変更や、アクセス権限の最小化は、不正アクセスのリスクを低減するための基本的な対策です。

パスワードの定期的な変更で、万が一漏洩した場合でも被害を最小限に抑えられます。また、アクセス権限は、業務上必要な範囲内に限定すれば、不正利用のリスクを低減できます。

今日のサイバー攻撃は、ますます巧妙化・高度化しており、企業が自社だけでセキュリティ対策を完結させるのは困難です。

セキュリティの専門家による24時間365日の監視体制は、もはや必須と言えるでしょう。しかし、高度な専門知識を持つ人材の確保や、システムの構築・運用には多大なコストがかかります。

そこで、多くの企業が選択しているのが、セキュリティ監視を外部の専門組織に委託することです。専門組織は、最新の脅威情報や高度な分析技術を駆使し、迅速かつ的確な対応を可能にします。

組織内のネットワーク利用状況とセキュリティリスクの可視化は、効率的なシステム運用とセキュリティ強化の両立を実現する上で不可欠です。

ネットワーク利用状況の把握で、無駄なリソースの利用を減らし、コストパフォーマンスを向上させられます。また、セキュリティリスクを可視化すると、潜在的な脅威を早期に発見し、適切な対策を講じられます。

さらに、ユーザーへの警告やシステム管理者への通知機能は、セキュリティインシデントの発生を未然に防ぐだけでなく、万が一発生した場合でも迅速な対応が可能です。

ワークフローの自動化によって、セキュリティアラートの検知から対応までのプロセスを効率化し、人的ミスを削減できます。セキュリティ担当者はより重要な業務に集中できるようになり、セキュリティレベルの向上につながります。

例えば、セキュリティアラートが発生した場合、自動的に担当者に通知し、対応手順を提示するといったワークフローを構築すれば、迅速かつ適切な対応が可能です。

デバイス管理、アクセス制御、セキュリティ状態の監視など、多層的なセキュリティ対策を講じることで、サイバー攻撃のリスクを大幅に低減できます。

デバイス管理は、企業が所有または管理するデバイスを適切に管理し、セキュリティポリシーを適用するための仕組みです。不正なソフトウェアのインストールや、許可されていないデバイスからのアクセスを防げます。

アクセス制御は、ユーザーやデバイスがアクセスできる情報やシステムを制限するための仕組みです。不正なアクセスを防ぎ、情報漏えいのリスクを低減できます。

セキュリティ状態の監視は、デバイスのセキュリティ状態を常に監視し、異常を検知した場合には、迅速に対応するための仕組みです。サイバー攻撃の被害を最小限に抑えられます。

不正アクセス、紛失、漏洩など、データが直面する脅威は多岐にわたります。これらの脅威からデータを保護し、常に正しい情報にアクセスできるようにするためには、多層的なセキュリティ対策が必要です。

まず、従業員のセキュリティ意識向上は欠かせません。機密情報を取り扱う際のルールや注意点などを周知徹底し、情報漏洩のリスクを最小限に抑えましょう。

次に、外部のセキュリティツール活用も有効です。高度な技術を持つ専門企業のツールを導入すれば、より強固なセキュリティ対策を実現できます。

ネットワークセキュリティは、企業の心臓部とも言えるネットワークを、あらゆる脅威から守るための包括的な対策です。

外部からの不正アクセスやサイバー攻撃を防ぐだけでなく、内部からの情報漏洩やデータの不正利用も防ぎます。

ゼロトラストセキュリティは、すべてのアクセスと端末に対して一律に信用せず、常に厳格なセキュリティ検査を実施します。仕組みを活かす具体的なメリットについて解説します。 

クラウドサービスの利用が拡大する一方で、セキュリティへの不安は依然として存在します。しかし、ゼロトラストモデルでは、過去の認証情報に頼らず、常に最新のセキュリティ状況に基づいてアクセスを検証するため、より強固なセキュリティ環境を実現できます。

具体的には、クラウドサービスの通信ログを詳細に分析し、不審なアクセスや異常な活動を検知します。従来のセキュリティ対策では見逃されていた潜在的な脅威を早期に発見し、対応することが可能です。

この結果、企業は安心してクラウドサービスを利用できるようになり、テレワークなどの新しい働き方にも柔軟に対応できます。ゼロトラストモデルは、クラウド時代のセキュリティ対策として、企業のビジネスを力強くサポートします。

ゼロトラストセキュリティは、従来の企業支給端末だけでなく、従業員が所有する個人端末（BYOD）の利用も安全にサポートします。

ゼロトラストでは、アクセス元が会社のネットワーク内か社外か、あるいはどのデバイスからアクセスしているかに関わらず、すべてのアクセスに対して厳格なセキュリティチェックと認証をおこないます。

従業員は自宅や外出先など、場所を問わず、私物のスマートフォンやタブレットを使って安全に業務をおこなうことが可能です。テレワークの普及が進む中、ゼロトラストは柔軟な働き方を支えるセキュリティ対策として、ますます重要性を増しています。

ゼロトラストセキュリティは、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方を可能にします。

従来のセキュリティ対策では、社内ネットワークへのアクセスは社内からのみ許可されていました。しかし、ゼロトラストセキュリティでは、厳格な認証とアクセス制御によって、社外からのアクセスも安全に許可できます。

従業員はオフィスだけでなく、自宅やカフェ、移動中など、場所を選ばずに仕事ができます。また、時間帯も自由に選択できるため、ワークライフバランスを向上させるのも可能です。

従来の境界型セキュリティモデルでは、社内ネットワークと外部ネットワークを区別し、境界部分にVPNやファイアウォールなどの複雑なセキュリティ対策を施す必要がありました。

一方、ゼロトラストセキュリティでは、すべてのアクセスを疑いの目で見て、常に厳格な認証と検証をおこないます。つまり、社内からのアクセスであっても、外部からのアクセスであっても、同じレベルのセキュリティ対策を適用するのです。

このため、ゼロトラストセキュリティでは、境界部分に複雑なセキュリティ設定を施す必要がなくなり、セキュリティ対策全体がシンプルになります。導入や運用も容易になり、セキュリティ担当者の負担を軽減できます。

ゼロトラストセキュリティは、情報へのアクセス権限を厳格に管理し、情報漏洩のリスクを大幅に低減します。

従来のセキュリティ対策では、一度認証を通過すれば、社内ネットワーク内の情報について自由にアクセスできるのが一般的でした。しかし、ゼロトラストセキュリティでは、ユーザーごとにアクセスできる情報を細かく設定し、必要最低限の権限のみを付与します。

万が一、情報漏洩が発生した場合でも、被害範囲を最小限に抑えられます。また、誰がどの情報にアクセスしたのかを記録するため、原因特定も容易です。

ゼロトラストセキュリティ導入のメリットは大きいものの、逆に注意点も存在します。メリットだけでなく、注意点も理解しておきましょう。ここでは、導入に伴う主な3つの注意点を詳しく説明していきます。 

ゼロトラストセキュリティは、強固なセキュリティを実現するための有効な手段ですが、導入・運用には相応のコストがかかります。

すべてのアクセスを認証し、ネットワーク上のリソースを常に監視するためには、高度な技術と人的リソースが必要です。また、既存のシステムとの連携や、セキュリティポリシーの見直しなど、広範囲な対応が必要となる場合もあります。

そのため、ゼロトラストセキュリティを導入する際には、自社のセキュリティ要件や予算を考慮し、適切な範囲とレベルの対策を検討することが重要です。

例えば、機密性の高い情報を取り扱う部門に限定して導入したり、既存のセキュリティ対策と組み合わせると、コストを抑えつつ、効果的なセキュリティ対策を実現できます。

セキュリティ対策は重要ですが、すべての情報に同じレベルのセキュリティを適用するのは非効率です。重要な情報とそうでない情報を適切に分類し、優先順位をつけなければなりません。

機密情報や顧客情報など、漏洩した場合に大きな損害をもたらす情報には、厳重なセキュリティ対策を施すべきですが、重要度の低い情報まで過剰に保護すると、業務効率の低下やコスト増につながる可能性があります。

ゼロトラストセキュリティでは、すべてのアクセスに対して多要素認証などの厳格な認証を要求します。不正アクセスのリスクを大幅に低減できますが、一方で、正規のユーザーにとっても認証の手間が増えるという側面があります。

例えば、短時間でセッションが切れる設定の場合、ユーザーは頻繁に再認証を求められ、作業が中断される場合があるのです。しかし、セキュリティレベルを高く維持するために必要な措置であり、安易に認証を緩和すると、セキュリティリスクが高まる可能性があります。

セキュリティと利便性のバランスを考慮しながら、最適な認証方法の選択が重要です。例えば、リスクの高い操作を行う場合にのみ多要素認証を要求する、信頼できるデバイスからのアクセスには認証を緩和するなどの工夫が考えられます。

将来的には社内システムのすべてがクラウドに移行する可能性がありますが、当面は一部のシステムのみがクラウドへ移行する環境が主流となるでしょう。この状況下では、既存のセキュリティ対策を維持しつつ、新たにクラウド環境へ適応したセキュリティ対策を実施する必要があります。

ネットワークやデバイスに対する攻撃手法は絶えず進化しており、すべてのネットワーク、デバイス、ユーザー、アプリケーションが潜在的な脅威下にあるという前提で考えなければなりません。

クラウドの環境から、PCやモバイルなどのデバイスに至るまでのエンドポイントを含む全域で、多層防御による総合的なセキュリティ強化が求められます。ここでは、ゼロトラストモデルを実現するためのセキュリティソリューションについて代表的な例を紹介します。 

業務システムや、PaaSやIaaSなどのクラウドサービスを導入する場合、多くの企業が直面する課題の一つが「マルチクラウド」環境におけるセキュリティ対策です。

用途や担当部門に応じて複数のクラウドサービスを使用することが一般的になっており、セキュリティ管理が非常に複雑になっています。例えば、Amazon Web ServicesやMicrosoft Azureなどのプラットフォームが情報システム部門が把握していないところで使用されている場合もあります。

このような状況では、ゼロトラストモデルの実現は困難です。問題に対処する効果的な方法として、CWPP（Cloud Workload Protection Platforms）の導入が推奨されます。

CWPPは、いくつものクラウドサービスを横断して「システムの完全性の監視および管理」、「ネットワークの区分けと可視化」、「構成・脆弱性管理」を一元管理するソリューション・コンセプトの総称です。

未承認のクラウドサービスの検出も可能となり、情報システム部門が企業のセキュリティ統制を強化することができます。

新たな脅威が日々生まれる中で、EPP（エンドポイント保護プラットフォーム）だけではさまざまな攻撃からデバイスを完全に保護するのは困難です。たとえ最先端のマルウェア対策製品を導入しても、セキュリティが100%保証されるわけではありません。

EDR（エンドポイント検出・対応）の主な機能には、マルウェア攻撃の検知と隔離、ログ監視による攻撃経路と影響範囲の特定、検出されたマルウェアの除去と端末の復旧が含まれます。

EPPがマルウェア感染を防ぐことを目指すのに対し、EDRは感染が発生した際の迅速な対応を通じて被害を最小限に抑える「攻撃されることを前提とした」ソリューションです。

ゼロトラストモデルを実現するためには、EPPとともにEDRを導入し、攻撃に対応できる人材を確保して、迅速な復旧が可能となる体制の整備が必要です。 

EPP（エンドポイント保護プラットフォーム）は、ネットワーク末端に位置するデバイスを守るためのソリューション群を指します。特に重要なのは「次世代マルウェア対策」を備えた製品です。

従来のマルウェア対策は、定期的に更新されるパターンファイルに基づき既知のマルウェアを検出するだけで、新種や変異形のマルウェアには対応できませんでした。

しかし、次世代の製品ではAI技術（機械学習）を組み込んだマルウェア検知エンジンを使用し、これまで検出困難だった未知や亜種のマルウェアも高精度で検出できます。EPPはゼロトラストセキュリティの実現において非常に重要な役割を果たします。 

ゼロトラストセキュリティ実現には、IAM（アイデンティティとアクセス管理）/IGA（アイデンティティガバナンスと管理）ソリューションの導入や強化が不可欠です。

伝統的に、ネットワークやシステムへのアクセスはIDとパスワードによって管理されていましたが、パスワードの安全性は個人の管理に依存するため、漏えいリスクも伴います。

ゼロトラストモデルでは、ユーザー認証に加えて、デバイスのセキュリティ状態、使用場所、利用しているアプリケーションの正当性なども考慮してアクセス制御をおこなうのが効果的です。

クラウドの普及が進むなかで、社外のユーザー、デバイス、アプリケーションに対しても確実な本人認証を基に利用許可を出す必要があります。

また、オンプレミスシステムおよびクラウドサービスが共存する環境では、情報資産へのアクセスの利便性を保ちつつ、複数のクラウドサービスとのID連携および認証をクラウド上で一元的に管理するIDaaS（Identity as a Service）の導入も検討が求められます。

SOARはセキュリティ運用の自動化を支援するソリューションです。インシデント対応の自動化、インシデント管理、脅威情報の収集と活用などの機能を提供し、セキュリティ運用の自動化と効率化を促進します。

ゼロトラストセキュリティを実行するためには、セキュリティリスクの管理が増加するため、従来の人手だけでは対応が困難な場合があります。

SOARを活用すると、インシデントの監視、分析、対応を自動化し、人に依存しないセキュリティ運用プロセスを標準化することが、ゼロトラストセキュリティでは重要です。

この記事では、ゼロトラストセキュリティの概念、仕組み、メリット・デメリットを詳しく解説しました。

ゼロトラストセキュリティは、「何も信用しない」という原則に基づき、すべてのアクセスを常に検証するセキュリティモデルです。クラウドサービスやリモートワークの普及により、従来の境界型セキュリティでは対応しきれない現代のIT環境において、注目を集めています。

ゼロトラストセキュリティは、企業の情報資産をあらゆる脅威から保護するための強力な武器となります。しかし、導入にはコストや運用上の課題も伴います。

この記事を参考に、ゼロトラストセキュリティのメリット・デメリットを理解し、自社のセキュリティ対策にどのように活用できるか検討してみてください。ゼロトラストセキュリティは、変化するIT環境に対応し、企業の成長を支えるための重要なセキュリティ戦略となるでしょう。

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